ラベルの間違いは、工程内で発見されない

MESの機能一覧のなかで、ラベル発行は最も軽く扱われる項目のひとつです。「バーコードを印刷するだけ」と見えるからです。しかし実際には、次の理由で他の機能と性質が違います。

ラベルの誤りは、工程内で自己検出されない。寸法不良は測定で見つかり、組付け間違いは次工程で引っかかります。ところが「中身はA品なのにB品のラベルが貼られた」状態は、工程内のどの検査にも引っかかりません。発見されるのは出荷後、多くの場合は顧客先です。

そして誤りの影響範囲が、ラベルの発行単位で決まる。1枚ずつ発行しているなら1個で済みますが、まとめて発行して後から貼る運用なら、束の全数が対象になります。

この2つの性質から、ラベル機能の設計で先に決めるべきなのは印字レイアウトではなく、「いつ発行するか」と「発行から貼付までの間に何が起きうるか」です。

責任分界:テンプレートをどこに置くか

ラベル実装は、テンプレート(レイアウト定義)とデータの持ち方で3方式に分かれます。どれが正しいということはなく、変更頻度と拠点数で決まります。

方式テンプレートの所在向くケース主なリスク
MES内蔵MESのマスタ拠点が少なく、レイアウトの種類が限られるラベル種が増えるとMESの改修が必要になりがち
ラベル専用ソフト連携専用ソフト(BarTender、NiceLabel、Loftware等)顧客ごとにラベル仕様が異なる、レイアウト変更が多いテンプレートの版管理がMESの外に出る。承認フローが二重化しやすい
設備・プリンタ側プリンタ内蔵フォーム高速ラインで通信遅延を避けたい変更のたびに現地作業。MESが実際の印字内容を保証できない

実務で最も多いのは2番目です。この方式の利点は、ラベル仕様の変更をMESの改修なしに行えることですが、そのぶん「どの版のテンプレートで印字したか」がMESの記録から抜け落ちます。規制産業や顧客監査がある業種では、ここが指摘対象になります。

対策は単純で、印字実行時にテンプレートID・版番号をMES側の記録へ書き戻すことです。専用ソフト側がこの情報を返せるかは製品によるため、選定時に確認します。文書の版管理という観点では仕様・文書管理、図面と作業標準を現場へ確実に届けると同じ問題であり、同じ考え方で設計できます。

「読めた」は品質保証ではない:検証の2階層

印字したバーコードの確認には、混同されやすい2つの階層があります。

ラベル発行から貼付確認までのフローと失敗経路 MESが発行指示 データ+テンプレート版 印字 ①読取確認 内容が正しいか ②印字品質検証 将来も読めるか 貼付 +貼付後照合 不合格ラベルの破棄処理 シリアル番号を破棄状態にし、再発行を記録 ①読取確認:スキャナで読み、MESの期待値と一致するか比較する。誤ラベルを防ぐ。 ②印字品質検証:ベリファイアでコントラスト・欠陥等を測定し、等級で判定する。将来の読取不能を防ぐ。 ①だけを実装している工場が大半。②が抜けると、数か月後に顧客先で読めない事象が起きる。
ラベルの発行から貼付確認までのフロー。読取確認(スキャナ)と印字品質検証(ベリファイア)は目的が異なる。破線は失敗時の経路で、ここを設計から落とすと現場が独自運用に流れる。

①読取確認

は、印字したものをその場でスキャナに読ませ、MESが発行指示した内容と一致するかを比較する処理です。これによって「違う製品のラベルが貼られる」事故を防げます。実装は容易で、多くの工場で導入されています。

②印字品質検証

は別物です。バーコードの品質は、コントラスト、モジュールの欠け、余白(クワイエットゾーン)、歪みなどを測定して等級で評価します。1次元シンボルはISO/IEC 15416、2次元シンボルはISO/IEC 15415に基づく等級判定が一般的で、A〜Fまたは4.0〜0.0の数値で表されます。これを測るには専用のベリファイアが必要で、手元のスキャナでは代替できません。

なぜ①だけでは足りないのか。印字直後は読めても、リボン切れかけ・ヘッド汚れ・用紙ロットの変更によって品質が徐々に劣化します。等級で言えばCやDの状態でも、新品のスキャナなら読めてしまいます。それが物流を経て、汚れて、相手先の古いスキャナにかかると読めなくなる。この時間差があるため、①だけでは検出できません。

現実的な折衷案は、全数を①で確認し、②はロット単位・シフト単位の抜き取りで行う運用です。抜き取り結果の等級推移をMESに記録しておけば、劣化傾向からリボン・ヘッドの交換時期を判断できます。読み取り方式そのものの選択はバーコード・RFID・画像認識の使い分けで詳しく扱っています。

再発行を統制する4つのルール

ラベル運用で最も統制が緩みやすいのが再発行です。破れた、汚れた、剥がれた、貼り間違えた——再発行の理由は日常的に発生します。ここを無制限にすると、同じ番号のラベルが複数枚存在する状態が生まれ、トレーサビリティが壊れます。

最低限、次の4つを機能として実装します。

  1. 再発行には理由コードを必須にする。選択式で5〜8種類。「その他」を選んだ場合はテキスト入力を必須にします
  2. 再発行の権限を分離する。通常発行は作業者、再発行は班長以上。端末ではなく人の権限で制御します
  3. 再発行の回数に上限を設ける。同一個体・同一ロットに対する再発行が既定回数(例:3回)を超えたら、監督者承認を要求します
  4. 旧ラベルの破棄を記録に残す。物理的な破棄確認までシステムで担保はできませんが、「破棄した」という宣言を記録として残すことで、後の調査で二重ラベルの可能性を絞り込めます

シリアル管理を併用している場合、印字不良で破棄した番号は再利用せず、破棄状態として保持します。詳細はシリアライゼーション、個体識別が必要になる4つの場面と採番設計で扱っています。

よくある実装の失敗

失敗1:ラベル発行だけがExcelとローカルPCに残る。 MESを導入しても、ラベルだけは従来のExcelマクロとローカルプリンタで運用が続くケースがあります。理由はたいてい「ラベル種が多くて移行が面倒だから」です。この状態では、MESの記録と実際に出荷された表示内容が一致している保証がありません。移行が難しいなら、せめて「MESが発行指示した内容」と「実際に印字した内容」を突き合わせる仕組みだけは入れてください。

失敗2:発行と貼付の間に時間差があることを設計に織り込んでいない。 バッチでまとめて印字し、後から貼る運用では、印字と貼付のあいだにラベルが入れ替わる余地があります。この運用を許すなら、貼付後にもう一度スキャンして製品と紐づける工程(貼付後照合)が必須です。逆に1枚ずつ即時発行・即時貼付にできるなら、この工程は不要になります。運用方式の選択が、必要な機能の数を決めます。

失敗3:多言語・多規格のラベルを1テンプレートで作ろうとする。 輸出向けに、言語や法定表示が国ごとに異なるラベルを1つのテンプレートで条件分岐させると、条件式が数十本に膨れ上がります。ある国の要求変更が他国のラベルを壊す事故が起きます。仕向地ごとにテンプレートを分け、共通部分は部品として共有する構成のほうが、長期的な保守コストは低くなります。

よくある質問

ラベル専用ソフトを使うか、MESの標準機能で作るかは、どう判断しますか?

判断軸は3つです。第一に、ラベル種の数と変更頻度。顧客ごとに仕様が異なり、年に何度も変更が入るなら専用ソフトが有利です。第二に、既存資産。すでに専用ソフトでテンプレートを大量に保有しているなら、移行コストが判断を決めます。第三に、記録の要件。規制産業で「どの版で印字したか」の記録が必須なら、専用ソフト側がその情報をMESへ返せるかを事前に確認します。返せないなら、MES標準機能に寄せるか、返せる製品に変える必要があります。なお、専用ソフトを使う場合でも、印字データの元となる値はMESが供給する構成にします。データ取得を専用ソフト側からDBへ直接読みに行かせると、MESの状態と印字内容が非同期になります。

印字品質のベリファイアは、全ラインに入れるべきですか?

全ラインに全数検証を入れる必要はほとんどありません。判断は出荷先の要求で決まります。相手先がバーコード品質の等級を取引条件にしている場合(自動車業界や一部の流通業界では珍しくありません)は、その品目のラインに入れます。それ以外は、工場に1台のオフライン式ベリファイアを置き、プリンタごと・用紙ロットごとに定期抜き取りで測る運用が現実的です。重要なのは台数ではなく、測った等級を記録として残し、劣化傾向を見ることです。等級が測られていても紙に書いて捨てられているなら、投資は回収できていません。

誤ラベルの流出が起きたとき、原因はどこにあることが多いですか?

経験上、多い順に3つあります。第一に、まとめ印字と貼付の時間差。印字済みラベルが作業台に複数種類置かれ、取り違えが起きます。第二に、再発行の統制不足。同一番号のラベルが2枚存在し、別の個体に貼られます。第三に、テンプレート変更のリリース手順。テストで確認した版と本番に反映された版が違う、あるいは複数拠点で反映タイミングがずれる。いずれも、印字そのものの技術的問題ではなく運用と手順の問題です。したがって対策も、プリンタの入れ替えではなく、貼付後照合の追加・再発行権限の分離・テンプレートのリリース手順の文書化という順序になります。

この記事を書いた人

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株式会社サオス MESソリューション部

DELMIA Apriso を中核とした MES / 製造DX の導入・運用・人材育成を手がけるITコンサルティング企業。ISO 9001:2015 / ISO 27001:2022 認証取得。 日本・中国・米国で製造業のMES導入を手がけた実務者が、欧米・中国の一次情報にあたって書いています。